MDB市場情報レポート
予備校(抜粋版)
1. 市場の沿革
2. 市場の動向
3. 市場規模の推移
予備校の市場規模は2005年で9,000億円(前年比96.7%)と推定される。志願者数の減少の影響から2003年から減少しており、9000億円を割り込むのも近い。ただし、これは個人経営も含めた広義の予備校の市場規模であり、専修・各種学校を主体とした狭義の市場規模は、2,400億円と推定される。
中学・高校受験及び大学受験の人口は減少傾向をたどっており、全般的に厳しい経営環境にさらされているといえる。
企業間競争は激化しており、受講料単価の下落など、経営環境は楽観できない状況にある。このような背景から予備校等企業は、幼児や高校生以上へのターゲットの拡大、経営の効率化と教務力向上のための企業間提携などを方向づけている。
現役重視や個別指導への趨勢もあることから、ニーズを取り込んだ商品づくりが重要となっている。教室の有効利用といった事業領域の拡大といった展開もみられる。
当社推定
4. 参入企業
総務省「事業所・企業統計調査」によれば、予備校という分類はないが、学校教育以外の教育として「その他の教育・学習支援業」という分類のなかで「学習塾」に含まれ2004年では49,198事業所存在する。
全国予備学校協議会には80予備校が加盟しており主要な予備校に挙げられるが、代々木ゼミナール等、協議会以外の予備校を含め約250校があるとみられる。
大学受験の代表的な予備校は「代々木ゼミナール」「河合塾」「駿台予備校」の三大予備校及び、(株)サマデイ(早稲田塾)、(株)城南進学研究社(城南予備校)、(株)ナガセ(東進ハイスクール)などが挙げられる。大手予備校は、都市部でのドミナント方式での教室展開でエリアを拡大している。
近年では、2006年8月、(株)ナガセ(東進ハイスクール)は四谷大塚を買収、(株)ベネッセコーポレーションは2006年11月中堅予備校のお茶の水ゼミナールを買収するなど相乗効果を狙った業界の動きは活発化している。
<主要参入予備校>
5. マーケットシェア
6. 市場構造
7. 市場予測
8. 関連機関
9. 参考文献