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的確な調査結果を適切な調査手段で!

中国における消費者調査の環境は、日本とは相当に異なります。
中国の習慣や伝統を考慮し(しかも地域により異なります)、中国にふさわしい調査手段を用いなけ れば的確な消費者調査の結果を得ることはできません。
小社の中国における消費者調査は、今までに培った中国での調査経験に加え、日本能率協会総合研究 所が過去培ってきたマーケティングリサーチ、専門調査会社の日本でのノウハウを活かすほか、小社 の上海合弁会社「上海日能総研中智諮詢有限公司」やMDB北京駐在事務所、専門調査会社などのネ ットワークを駆使し、インターネットリサーチから集合調査(CLT)、グループインタビューまで最 適な消費者調査を提案します。
なお、小社の上海合弁会社「上海日能総研中智諮詢有限公司」は、日系企業では数少ない中国全土での 調査許可である「渉外社会調査許可証」を取得していますので(通常はエリア単位での許可)、中国全土での市場調査を合法的に行えます。

▼これまでの調査実績
▼調査事例
▼グループインタビュールーム
▼中国における消費者調査手法 ─その特長とメリット・デメリット─




これまでの調査実績


北京・上海の10〜30代女性の化粧品利用実態調査(日本・某企業)
インターネットユーザーの利用実態調査(日本・某調査会社)
外食の頻度と実態調査(日本・某企業)
お菓子に対する試食調査(日本・某企業)
自動車に関するグループインタビュー(日本・某企業)
ビール他お酒の飲用実態調査(日本・某企業)
若者のテレビ・VCD・DVD・パソコン・携帯電話の利用実態調査(日本・某企業)
中国富裕層実態調査(日本・某調査会社)
10代・20代のヘアケアとヘアカラー調査(日本・某調査会社)
クレジットカード利用実態アンケート調査(日本・某企業)
健康食品の利用実態調査(日本・某企業)
10代、20代ライフスタイル調査(日本・某調査会社)
イベント来場者に対するアンケート調査(中国・政府機構)
スーパーマーケット店舗来店客調査(日本・某企業)
外食企業の新メニューに関するグループインタビュー(日本・某企業)
コンビニエンスストアの利用実態調査(日本・某企業)



調査事例


■ 調査事例 1 ■
自社商品を試食させて、評価を得る
調査目的
自社の製品「菓子A」を中国上海市居住の一般消費者に試食してもらい、嗜好等の評価・感想を把握することで、今後の販売戦略を構築する上での基礎資料とする

調査方法
CLT(セントラル・ロケーション・テスト=会場調査)で実施する

調査サンプル数
有効回収数 300名 (各地域100名)
   ※性別、年代別、食嗜好別などで割付回収。

調査エリア
上海、北京、広州

調査期間
CLT実査日:2日間
集計報告書:実査後4〜5日間
データチェック・入力・自由回答の日本語翻訳:実査後3日間
報告書提出:実査後1〜2週間



■ 調査事例 2 ■
特定ブランドの化粧品を使用している人を集め、化粧品の使用実態などを調べる
調査目的
中国で新規に上市する予定の化粧品を中国で展開するにあたっての、情報収集を行う

調査方法
グループインタビュー調査

調査サンプル数
6グループ (1グループ6〜8名)
    ※若年層/熟年層、外資ブランド使用/国産ブランド使用などでグループ分け

調査エリア
上海、北京

調査期間
実査期間:2日間
日本語報告書:実査後7〜10日間



■ 調査事例 3 ■
若者の消費動向を調べる
調査目的
若者向けの商品「x」のコンセプト受容と購入意向を知りたい

調査方法
インターネットリサーチ

調査サンプル数
有効回収 1200名(18〜35才の男女を均等割付)

調査エリア
上海、北京、広州

調査期間
実査期間:4日間 
集計表提出:実査終了後2〜3日後





 中国、上海での会場テスト風景



グループインタビュールームのご案内

当社でインタビュールームを保持、貴社のリサーチ拠点としてご活用いただけます。

北京中心部の地下鉄(西単駅)直結のビルにインタビュールームを設けました。同時通訳設備のほか、スタッフルームを2部屋用意していますので様々な使い方ができます。DVDへの録画は日中言語を同時に録音し、グルイン中にカメラでズームして録画することも可能です。

インタビュールーム(22.5 平方m)
参加者8名まで/記録席あり
スタッフルーム(15.0 平方m、8.5 平方m)
定員:10名程度、5名程度




中国における消費者調査手法 ─その特長とメリット・デメリット─

  特長 メリット 注意点
訪問面接調査
  • 社会調査、世論調査などを含めると中国ではもっとも多く用いられている
  • 費用がかかることからマーケティングリサーチでの採用は少ない。中国全土を大規模に調査する時などには使用する
  • 小社では、全国的な調査網を持つ数社と提携して実施する
  • 地方の中小都市まで含めての調査も可能
  • 統計的な精度に耐えられる結果を得ることができる
  • 全国的な調査網が構築されている
  • 家庭内の冷蔵庫の中身を確認したり、持っている化粧品すべてを見せてもらったりというような、詳細な家庭調査・観察調査にも向いている
  • 時間がかかる
  • 大規模な調査になると費用も高くなる
  • 近年、大都市では訪問面接がセキュリティ面から実施しづらくなっている(共同住宅内に入れない)

※   厳密な品質コントロールが必要
※   費用対効果を他の調査手法と比較検討
郵送調査
  • 郵便事情からマーケティングリサーチとしてはあまり一般的な調査手法ではない
  • 一般家庭より、職場に送ることが多い
  • 現在の中国においては、あまりメリットはない
  • 回収数に難がある(低回収率)
  • 回収した調査票の品質にバラつきがある(回答者の品質に難)

※   厳密な品質コントロールが必要
※   自記式でない調査方法を検討
電話調査
  • 簡単な内容の調査に向いている
  • 近年、利用は増加傾向にある
  • 簡単な調査内容であれば、迅速かつリーズナブルな費用で実施可能
  • 電話調査システム(CATI)は、比較的普及している
  • 日本と同様、在宅率の問題などがある(が、割当法による一定サンプルの確保は可能)
  • 調査ボリュームの多い調査には向いていない
  • 提示物などを使用できない
インターネット
リサーチ
  • インターネット普及率が10%を超えた中国では、一般的な調査手法になりつつある
  • ただし、サンプル特性を理解した上での利用が必要
  • 大都市、20〜35歳対象の調査では、ある程度有効
  • 手軽に大規模サンプルの調査が可能
  • 今後の可能性は大きい
  • 回答者の回答品質にムラがある場合がある

※   厳密な品質コントロールが必要
※   サンプル特性を把握した上で、利用
会場調査(CLT)
  • マーケティングリサーチとしては、費用的にもっともリーズナブルで、かつ的確な結果が得られる
  • 大都市(上海・北京・広州など)での実施はとくに容易である
  • 短期間での実施が可能
  • 回答品質が高い(自記入にしないなどの工夫が必要)
  • クライアントがモニタリングできることから安心感がある
  • 街頭キャッチによるリクルートの場合、限られたエリアでの調査実施となる

※   調査実施に立ち会えない場合には、実施状況などの報告を必ず行う
※   調査実施エリア、実査会場の選定にも注意
グループ
インタビュー
  • 日本と同様に行うことが可能であり、同時通訳をつけてのモニタリングも可能である
  • 定性情報を得るための調査手段として、中国でもよく利用されている
  • 大都市における設備、対象者リクルートには問題がなく、日本と同様の感覚で実施できる
  • 同時通訳によるモニタリングとなり、若干もどかしい
  • インタビュー記録の翻訳にも時間が必要

※   モデレータは、日本語が話せる中国人を使用する(打ち合わせでの難がなくなる)
※   対象者リクルートでの品質管理を厳密に行う
パーソナル
インタビュー
  • 専門家インタビューや富裕層などの調査で有効
  • 調査目的により、インタビュー会場は設定する
  • 大都市における設備、対象者リクルートには問題がなく、日本と同様の感覚で実施できる
  • インタビューをモニターする場合、同時通訳によるモニタリングとなり、若干もどかしい

※   モデレータは、日本語が話せる中国人を使用する(打ち合わせでの難がなくなる)
※   専門家インタビューは、対象者リクルートが成功のカギ。キーマン選定を慎重に行う
ミステリー
ショッパー
店頭観察調査
  • 日本と同様、CS調査や配架調査などで多く用いられている
  • 小売店、サービス業などでのサービス評価チェックなども一般的に行われるようになっている
  • 市場データが僅少な商品についての現状を把握するのに適している
  • サービス水準を把握するのに適している
  • 調査員スキルにバラつきがある

※   調査員のスキルにばらつきが出ないように事前教育を徹底する


お見積り・お問い合わせは
下記までメールもしくはTEL、FAXにてご連絡ください。

(株)日本能率協会総合研究所 中国市場調査室
TEL:03-6202-1281  FAX:03-6202-1294
E-Mail:info_china@jmar.co.jp

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